【開業資金】塾の開業に必要な初期費用とは？

どんな業界であろうと、開業するにはそれなりの初期費用がかかります。開業しやすいジャンルとして人気を集めている塾においても、例外ではありません。
この記事では、塾の開業に必要な初期費用について項目を分けてお伝えしていきます。

塾のスペースを確保するための「物件取得費」

まずは、物件がないと塾として成り立ちません。塾のスペースを確保するための「物件取得費」が必要となります。
具体的には、保証金・敷金礼金・初月の家賃・仲介手数料などです。目安としては100万円程度ですが、立地条件や敷地面積、アクセスの良さによって大きく異なります。特に、都心で大きな物件を取得する際にはぐんと跳ね上がるでしょう。

一方、すでに住んでいる自宅を塾として利用するという手もあります。多少内装工事をする必要はあるかもしれませんが、物件取得費を節約することができます。
また、インターネットを用いた「オンライン塾」であれば、新しい物件を用意しなくても勉強を教えることができます。一般的な塾とは異なる指導や集客の方法を考える必要があるものの、物件取得費は必要ありません。

環境を整えるための「内装工事費」

物件が準備できれば、塾としての環境を整えるための「内装工事費」が必要です。
個人塾か集団塾かによって、求められる学習スペースは大きく異なります。指導方法に合わせた、適切な内装工事を行います。目安としては、100万円程度。

内装工事費を抑えるには、設備の整った居抜き物件がおすすめです。大掛かりな工事をせずに、ちょっとした改装程度で済むでしょう。もちろん、自分の目指す塾に適しているかどうかのチェックは忘れずにしてください。

指導を進めるための「教材費」

塾としての場所や環境が整えられたら、指導を進めるための「教材費」が必要です。
具体的には、テキスト・問題集・模試などです。また、分子模型や英語の絵本など、五感を刺激して学べる教材も必要に応じて準備しましょう。

何の教科をいくつ教えるか、生徒はどれくらいいるのかによって違いますが、目安としては30万円程度です。
自作という手もありますが、塾の教材として提供できるレベルに仕上げられるかどうかは難しいところ。教材費を節約するためだけに自作するのは、おすすめしません。

生徒を集めるための「広告宣伝費」

どれほど素晴らしい塾が建っても、生徒がいなければ意味がありません。生徒を集めるための「広告宣伝費」が必要となります。
目安としては50万円程度ですが、ホームページを自作したり無料のSNSを利用したりすることで、広告宣伝費を抑えられます。

フランチャイズなら「加盟金」など

フランチャイズ塾を経営する場合は、「加盟金」などの費用が必要となります。どこのフランチャイズにするかによって大きく変わりますが、企業によっては300万円程度必要。

フランチャイズ塾ならブランド力がある上、指導や経営に関するノウハウも得られます、一方、こちらの収益モデルを確認すると、フランチャイズ塾の開業資金のコストは高いといえます。さらに、毎月本部にロイヤリティを支払い続けなければいけません。
フランチャイズ塾のメリットデメリットを踏まえた上で、慎重に検討しましょう。

まとめ

塾の開業にはさまざまなものが必要なので、その分初期費用もかかります。どのような場所で経営するのか、どのような形態で教えていくかによって、必要となる資金は大きく変わります。
開業のための資金をしっかりと準備した上で、塾の経営を目指しましょう。